健康診断の種類とは？一般健康診断や特定健診の検査項目について解説

「健康診断の種類が多くてわかりづらい…」

「どんな検査項目があるの？」

会社の労務担当者のなかには以上の疑問を抱えている人も多いのではないでしょうか。健康診断の種類は大きく分けて、特殊健康診断と一般健康診断の2種類で、一般健康診断はさらに5種類に分けられます。特定健診と呼ばれる40～75歳を対象にした検査もあります。

今回は健康診断の種類と、各検診の検査項目について詳しく解説します。対象者についてもわかりやすく説明するので、ぜひ参考にしてください。

１章、健康診断の種類は一般と特殊の2つ

健康診断には特殊健康診断と一般健康診断の2種類があります。ここでは、それぞれの健康診断についてわかりやすく解説します。

1-1、特殊健康診断

特殊健康診断は、有害業務で働く労働者が受けるための健康診断です。有害業務は労働安全衛生関係法令に定められており、作業方法や作業環境の管理が不適切だと労働者の健康に悪影響を及ぼす業務をさします。労働者の健康を守るためにも、以下の業務に従事する方には特殊健康診断を受けさせることが会社に義務付けられています。

引用元：労働安全衛生法に基づく健康診断を実施しましょう～労働者の健康確保のために～｜厚生労働省

1-2、一般健康診断

一般健康診断は企業に勤める全ての労働者が対象となる健康診断です。会社は労働者に対して一般健康診断を実施することが義務付けられています。以下に示す5つの健康診断が一般健康診断に該当します。

それぞれの健康診断については、次項で詳しく解説します。

2章、一般健康診断に分類される5種類の検査

ここでは、一般健康診断に分類される5種類を詳しく解説します。

2-1、雇入れ時の健康診断

雇い入れ時の健康診断は、常時使用する労働者を雇い入れる際に、その労働者に対して実施します。

常時使用する労働者は、労働安全衛生法で該当基準が決められています。原則、全ての労働者が該当し、パートやアルバイト、派遣労働者も常時使用する労働者に含まれます。ただし、パートやアルバイトの場合、フルタイムで働く従業員の4分の3以上の時間で労働する方に限られます。また派遣労働者については、派遣先の会社ではなく派遣元が一般健康診断を実施します。なお、雇い入れ時の健康診断の検査内容については後述します。

2-2、定期健康診断

定期健康診断は、雇い入れ時の健康診断と同じく常時使用する労働者が対象で、1年に１回定期的に実施されます。ただし特定業務従事者の場合は、次項で示す健康診断を受けます。なお定期健康診断の検査内容については、後述します。

2-3、特定業務従事者の健康診断

特定業務従事者に対しては、業務の配置替えの際、もしくは6ヶ月以内に1度の間隔で定期的に健康診断を実施する必要があります。検査内容は定期健康診断と同じです。特定業務は以下の項目が該当します。

引用元：健康診断による健康管理を進めよう｜厚生労働省 東京労働局 労働基準部

2-4、海外派遣労働者の健康診断

海外派遣労働者に対する健康診断は、次の場合に実施されます。

派遣時と帰国時で検査内容が異なり、それぞれ次のとおりです。

派遣時

帰国時

2-5、給食従業員の検便

給食従業員とは、会社に付属する食堂や炊事場などで給食の業務を行う方をさします。検便は、従業員の雇い入れ時と配置替えの際に実施する必要があります。

ただし学校給食従事者の検便は会社の給食従業員とは異なり、長期休業を含め毎月2回以上実施する[1] ように決められています。

3章、会社に義務づけられる一般健康診断の検査内容

ここでは、会社に義務づけられる一般健康診断の検査内容について、雇入れ時と定期の健康診断に分けて解説します。

3-1、雇入れ時の健康診断の検査項目

雇い入れ時の健康診断で実施する検査項目は次のとおりです。

医師による健康診断を3か月以内に受けた従業員については、雇い入れ時の健康診断を省略できます。その際に、書面で健康診断の結果を証明する必要があります。

3-2、定期健康診断における検査項目

定期健康診断の検査項目は、上記に示した雇い入れ時の項目と同じです。なお定期健康診断の場合、各基準に従い医師が省略可能と判断した場合は、次の項目について検査を省けます。

次に特定健診について解説します。

4章、特定健診とは

特定健診とは「特定健康診査」の略語で、生活習慣病を予防するために40～74歳を対象に実施することが義務付けられている検査です。主にメタボリックシンドロームに着目した検査が実施されます。検査は、加入している保険者により実施されますので、詳細については健康保険組合や会社の担当者に問い合わせるとよいでしょう。ここでは全国健康保険協会管掌健康保険（協会けんぽ）を例[2] に、特定健診の対象者や検査項目について解説します。

4-1、協会けんぽにおける特定健診の対象者

特定健診は40～74歳の方が対象ですが、協会けんぽにおける検診の条件について詳しく示すと次のとおりです。

なお協会けんぽの場合、被保険者は特定健診ではなく生活習慣病予防健診を受けます。

4-2、特定健診の検査項目

特定健診の検査項目は次のとおりです。

さらに、上記の検査結果によっては医師の判断により次の検査も実施されます。

4-3、生活習慣病予防健診とは

生活習慣病予防健診とは、協会けんぽに加入する35歳以上の被保険者が受けられる健診です。血液検査や尿検査、問診だけではなく、胃や肺、大腸などのがん検診も受けられます。

年に1度、協会けんぽから補助を受けて、各医療機関で生活習慣病に関連する検査を受けられます。

まとめ

この記事では、健康診断の種類について解説しました。会社に所属する労務担当の方は、従業員に受けさせる必要のある健康診断について理解を深めていただけましたでしょうか。

もう一度、健康診断の種類についておさらいをすると次のとおりです。

• すべての従業員が受けるべき検査は、雇い入れ時の健康診断と定期健康診断である
• 特定業務で就業する従業員は特定業務の健康診断を受ける必要がある
• 海外に派遣された従業員は派遣時と帰国時に健康診断を受ける必要がある
• 40～74歳の方は特定健診を受けることが義務付けられている

以上が健康診断の種類を理解する上で、押さえておきたいポイントでした。従業員の健康を守るためにも、法律に則り健康診断を実施しましょう。

健診診断に関しては井口病院・健診センターにて受け付けています（受付時間：9時～17時）。

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